営業チームによるアウトバウンド施策によりリードの獲得をしたにもかかわらず、顧客の取りこぼしを起こしてしまうことはありませんか?適切なリード管理の仕組みがあれば、より多くのリードを顧客に転化させることができるかもしれません。

顧客獲得の費用対効果をあげる手法としてMAツールの導入が挙げられます。しかし、MAツールで実現できることが不明確であることへの悩みを抱える担当者も多いのではないでしょうか。

MAツールを上手に活用すれば、リード獲得後、コンバージョンまでの一連の施策をシームレスに遂行できます。

このとき必要なのが、良質なリードを獲得する「リードジェネレーション」の手法と「MAツール」についての正しい理解です。

今回は、リードジェネレーションとMAの基礎知識、 MAツールを活用したリードジェネレーションの手法をご紹介します。

リードジェネレーションとは?見込み顧客を獲得するためのマーケティング活動

リードジェネレーションとは?0から顧客を生み出す活動

リードジェネレーションとは、自社の製品に興味を持つ見込み客を獲得することです。アナログのイベントやデジタル上の施策によって、ゼロから顧客を開拓していきます。とくにBtoBビジネスにおいては、情報収集源の多様化により営業主導の顧客開拓の限界が見えつつあるという声も。自社の名前を知ってもらい、興味を抱かせ、お問い合わせやお試し利用へと行動を促す仕組みを、マーケティング担当者が設計・運用しなければならないのです。

リードジェネレーションの次の段階に、リードナーチャリングという工程があります。展示会やWeb広告などで接触した見込み客に適切なアプローチをかけ、商談へと繋げます。

リードジェネレーションによって獲得した見込み客のニーズを育成し、購買のモチベーションを向上させることで、はじめて成約につながります。このような見込み客のニーズ育成をリードナーチャリングといいます。

ナーチャリングの方法には次のようなものが挙げられます。

  • メルマガやSNSによるコンテンツ配信
  • セミナーへの招待
  • リターゲティング広告

MAツールは、獲得したリードのナーチャリングで活躍します。

アナログのリードジェネレーションとは?展示会などのターゲットを絞った活動

アナログのリードジェネレーションは、インターネットを介さずにターゲットを絞って見込み客を獲得するマーケティング手法です。アナログでのリードジェネレーションとして、下記の4種類があります。

セミナー、イベント

セミナーやイベント、展示会で参加者の名刺や連絡先を獲得し、見込み客を増やす手法です。自社開催イベントへの参加者は、製品に対して興味・関心を持っているので、マーケティングチームのフォローにより商談への機会を獲得できる可能性が高いのです。

合同展示会でも、自社ブースを訪れた参加者と名刺交換をし、購買に結びつく見込み客へとナーチャリングすることができます。

DM、ファックス

ターゲットに対してDMやファックスを配信し、見込み客を獲得する手法です。ターゲットは、自社のハウスリストや他社から購入したリストから選定します。DMに封入する商品カタログやFAXに記載する訴求メッセージはターゲットに合わせて、カスタマイズできるため、訴求力の強いリードジェネレーション手法であるとの見方ができます。しかし、内容を見てもらえなければ興味・関心を喚起することができないため、開封されない限り、マーケティング効果を発揮することがない手法です。

テレビ、ラジオ、紙媒体などのオフライン広告

テレビ、ラジオ、新聞や雑誌などのオフライン広告は、自社の製品やサービスを広範囲にアピールし、見込み客を獲得する手法です。若い世代においてはテレビ離れや新聞離れが進んでいる傾向があるため、媒体の視聴者層や読者層にターゲットが当てはまる場合のみ、効果を発揮します。

インサイドセールス

自社の製品やサービスを認知していない潜在顧客に対して、一件一件電話をかけて見込み客を獲得する手法です。電話営業のため、場所や時間に拘束されづらく、フルタイムでの稼働が難しいワーカーや、人件費を抑えたい企業にとってもメリットがあります。

以上がアナログでのリードジェネレーションの主な手法です。デジタルで代替できない長所を有効活用することで成果に結びつけることができます。自社の製品やサービスにおいて、デジタルでは効果的にアプローチしづらいターゲットが存在するときに、アナログでのリード獲得施策を一つの手として考えてみてください。

デジタルでのリードジェネレーションとは?広告やホワイトペーパーなど着手しやすい活動 

デジタルのリードジェネレーションは、インターネット上のメディアや広告などを通して見込み客を獲得する手法です。デジタルを活用したリードジェネレーションの手法には、下記の5種類があります。

オウンドメディア

オウンドメディアとは、企業が自社で運営しているWebメディアのことです。自社のサービスや製品をPRするだけでなく、潜在顧客の課題を解決するノウハウ記事や、楽しんでもらえるコンテンツを提供します。オウンドメディアを訪れたユーザーを見込み客として捉え、ファンになってもらえるようなコンテンツを発信しましょう。

ランディングページ(LP)

ランディングページとは、 ユーザーがGoogle検索やWeb広告から訪問したページのことを指します。ランディングページにフォームやチャットボットを設置して、お問い合わせや資料請求、または購入にコンバージョンへとつなげます。広告や検索の内容などから流入してくるユーザーを絞り込むことができるので、流入してきたターゲットに最適化したページを用意できます。

資料ダウンロード

自社の製品やサービスの情報をまとめた資料(ホワイトペーパー)をダウンロードしてもらうことで、見込み客を獲得する手法です。方法は2種類。

自社のWebサイトやオウンドメディアにダウンロードリンクを設置するばあい、集客を自社でまかなわければなりませんが、コストは抑えられます。

一方、資料ダウンロードサイトに掲載するばあいは、集客は掲載サイトに任せるので労力はかかりませんが、ダウンロードした見込み客リストを参照するのにコストがかかります。

ネット広告

ネット広告とは、Webサイトや検索エンジンの検索結果ページに広告を掲載することです。検索結果に連動して表示されるリスティング広告、特定のWebサイト内にバナーやテキスト広告を掲載する純広告、複数サイトにまたがって掲載するアドネットワークなどがあります。広告予算や出稿期間、ターゲットなどを柔軟に調整し、効率的に見込み客を獲得することができます。

ウェブセミナー

ウェブセミナーとは動画を使ったオンラインで配信するセミナーのこと。ウェビナーと略されることもあります。自社製品やサービスに関連するウェブセミナーを実施し、参加者を集めることで見込み客を獲得します。

リアルタイム配信だけでなく録画配信もできるので、時間や場所に拘束されません。また参加者にとっても会場に直接行く必要がないので、気軽に参加できるメリットがあります。

以上がデジタルを活用したリードジェネレーションの手法です。アナログのリードジェネレーションと比較して集計と分析が容易で、手間をかけない効率的な集客が期待できます。

MA(マーケティングオートメーション)で顧客のニーズがわかる

デジタル上で獲得したリードをフォローしていく上で、MAが用いられています。ここでは、MA活用のポイントをご紹介していきます。

MAとは?顧客に最適なコミュニケーションを自動化する

MA(マーケティングオートメーション)とは、マーケティング活動全般を統合管理し、顧客に最適なコミュニケーションを自動化するプロセスのことです。集計や配信を自動化することで、営業効率の向上、コストの削減を見込むことができます。

マーケティングテクノロジーの進化を背景に、顧客行動導線がデジタル化されるようになりました。その結果、行動履歴や購買履歴、導線データなどが個人情報と紐づけてリアルタイムで把握できるようになり、MAは急速に普及しています。

MAによってリアルタイムでのデータ取得・解析・可視化ができるため、最適なタイミングとチャネルで、顧客の属性や行動に基づいた最適なコンテンツを提供できます。つまりMAでは、カスタマージャーニーを具現化するための煩雑なプロセスを自動化することができるのです。

MAツールを導入すれば安心?活用できなければ意味がない

MAツールとは、マーケティング活動全般を統合管理するツールのことです。MAツールには、ネット広告やキャンペーン管理を自動化する仕組みや、見込み顧客管理を自動化する機能があります。

またMAツールのその他の機能として、メール配信、広告連携、ランディングページやWEBフォームの作成、法人IPのトラッキング、ユーザーのスコアリングなどが挙げられます。

MAツールはすべてのマーケティングを自動化するわけではありません。従来、マーケティング担当者がデータ分析をし、分析に応じた施策を実行していた部分をMAツールは自動化します。

たとえば従来のマーケティング活動では、ユーザーをスコアリングすることが容易ではなかったため、同じ内容の広告やコンテンツをすべてのユーザーに向けて配信していました。しかし、MAツールを使用することで、ターゲットユーザーの興味・関心や行動に合わせた広告やコンテンツを、ユーザーに対して最適なタイミングで配信することができます。

MAツールの導入後は、PDCAを回しノウハウを蓄積する長期的な運用体制が必要となります。また、同じMAツールといってもベンダーや製品によって機能や特色が異なるため、自社のマーケティング戦略に合わせて適切なMAツールを選択することが重要です。

MAツールで結果につながる運用方法とは?

MAツールは設計が大切。目的は明確に

MAツールを効果的に活用するには導入フェーズでの設計が重要です。

目的を明確にする

まずは、MAツール導入の目的を明確化し、自社のビジネスゴールや現状の課題をもとに具体的な目標を設定しましょう。MAツール導入による効果としては、とりこぼしていたリード顧客の獲得、効率的なリードナーチャリングが見込めますが、それはプロセスのマイルストーンに過ぎません。「商談数の50%増加させる」や「広告キャンペーンの費用対効果を3割改善する」など、リード顧客管理の効率化の先にある具体的な目的を設定します。

MAツールの選定

目標が決まると、取り扱うべきデータやチャネルを明確にし、要件を満たす機能を持つMAツールを選定します。たとえば、イベントやセミナーでのリードジェネレーションに注力する企業は、名刺は見込み客の重要な資源です。そのような企業にとっては、名刺から顧客情報を抽出して顧客行動を追跡する機能を持ったMAツールを選択する必要があります。

運用体制を構築

MAツールを選定したら、目的達成のための運用イメージを具体化していきます。マーケティング部門とセールス部門の役割分担や連携を設計し、適切なスキルセットのある担当者をアサインするなど運用体制を構築しましょう。導入から運用までのスケジュールや、PDCAを回す頻度も決めておきます。

シャノンのMAツールをご利用いただいている企業様の中にも、適切な運用体制により成果をあげているお客様がいます。

これらの工程を経て、ツールの導入が完了します。

活用できる顧客情報とは?行動と紐づけで管理する

MAツール導入後は顧客の反応や行動履歴情報の分析をします。顧客の反応や行動履歴情報によって顧客の興味・関心が明らかになるため、成約に結びつけるためのフォローやコミュニケーションを取れるでしょう。

MAツールは、オンラインだけでなくオフラインの顧客情報や行動履歴情報も紐づけて自動管理することが可能です。MAツールに統合した顧客の情報や行動履歴を分析することで、顧客のどのような反応や行動が商談に貢献したのかを把握できます。

MAツールによって、商談に結びついた企業の属性や接点、タイミングを把握することで、自社にとって良質な見込み客の条件が明確になります。つまり、リード顧客に紐づく情報をスコアリングすることで、営業可能な顧客抽出の精度が向上し、継続的に商談機会に貢献することが可能になるのです。またスコアリングによってリードを分類し、各グループに最適なナーチャリング施策を講じることもできます。

MAツールは導入して終わりではありません。MAツールの運用を通して成果を出すためには経験や専門知識、定期的な改善が必要です。そのため、長期的に運用できる体制の構築と、MAベンダーからのサポート体制が重要になってきます。自社の課題を共にクリアしていけるMAベンダーを選んでMAツールを活用してきましょう。

シャノンのマーケティングプラットフォームはこちらから。

BtoBマーケティングを行う企業で、マーケティングとセールスの間に「インサイドセールス」を取り入れる動きが広がっています。

シャノンでは、インサイドセールスの業務をマーケティング部門で導入。顧客一人ひとりの属性・履歴を踏まえ、電話・メールでフォローし、一対一でお客様と接しています。

そんなシャノンのインサイドセールス立ち上げのストーリーについて、シャノンマーケティング部部長の村尾がお話しさせていただきました。
※この記事は、「SHANON BtoB Marketing Conference 2019」で発表された内容を再編したものです。

シャノンマーケティングチームの立ち上げが成功したと言えるまで

現在のマーケティングチーム(図:ver3)は、マネージャー(私)・インサイドセールス4名(図の黄色部分)・マーケットコミュニケーション3名(図のグレー部分)、合計8名。

初年度(図:ver1)はマネージャー・新卒社員・私の合計3名、次年度(図:ver2)はインサイドセールスが1名増えて合計4名でした。

そんな初期の少ない人数の中で、アポ獲得数は、初年度で昨年対比171%達成。次年度は、205%を達成しています。

伸び率からも分かるように、インサイドセールスの立ち上げは成功。しかし、成功といえるまでは悪戦苦闘の連続でした。

【インサイドセールス立ち上げ1年目】電話を「かけきる」ことでデータ収集

先述した通り、初年度のメンバーは、マネージャー・私・新卒の3名。データもルールも知識もほとんどない状態です。

このような状況で電話をしても、なかなかアポが取れるものではありません。そこで、アポの獲得率を上げるため「比較検討」フェーズのお客様から着目することに。広告運用などのデジタル施策に取り組み、資料請求の数を増やすアプローチから始めました。

その結果、昨年対比で資料請求数は248%、2017年は324%にまで増加。1日1件ない日もあった資料請求が、1日に2〜3件来るようになりました。

とにかく電話をかけきることを意識

さらに伸び率を増やすため、次にとにかく電話を「かけきる」を意識しました。具体的には、以下の3つのポイントを実践。

  • ぜんぶかける
  • つながるまで、かける
  • 今じゃないといわれたらそのときを聞いて、かける

「この人はターゲットなのか」など考えずに「ぜんぶ、かける」。たまたま先方が不在だった場合は「つながるまで、かける」。さらに「タイミングが今じゃないんだよね」と言われたら「いつならご検討いただけますか?」と聞いて、そのときにもう一度かける。この3つのアクションを徹底してきました。

BtoBマーケティングにおいて、作成したリストをすべてフォローしきるのは難しいでしょう。そこで、「1日10人と話す」と応答人数でKPIを設定し、アプローチを続けてきたのです。

応答人数という「結果」をKPIに設定したのは、改善のサイクルを回しやすいから。

通常インサイドセールスのKPIは、アポ数や売り上げといった「結果」です。しかし、メンバーに知識も経験もない状況で、「結果」をKPIにすると、達成までの道筋が描きにくくなります。ゴールが見えにくいと、数値の改善が難しくなるため、改善できる数値の「行動」をKPIにしました。

実際、電話をかけきってみると、さまざまなデータが集まってきました。例えば、資料請求からの応答率はおおよそ80%。この値をキープし続け、アポ獲得率は半年で35.9%から53.0%にまで上昇しました。

「仕組み化」と「アナログ」両方で業務プロセスを改善

<村尾さんご登壇写真>

応答人数KPIを守るため、毎日多くの電話をかけていると、新しい問題が見えてきました。やみくもに数をこなすと、モチベーションが下がり、根性だけでは継続が難しくなったのです。そのため、業務プロセスの仕組み化を検討することに。

そこで、一部は仕組み化し、メンバーの成長をサポートするための改善はアナログにしました。具体的に3つのポイントを説明していきます。

1.お客様ステータスのデータを取る
ひとつ目の仕組み化として、電話後の対応が不明確であったため、お客様のステータスのデータを取ることにしました。

まず、お客様をA/Bで分けることに。バントが切れているお客様はA、バントは切れていないけど営業によっては受注するかもしれないお客様はB。

そして、営業アプローチとして3つに分類しました。1カ月以上継続的にフォローする「継続フォロー」、タイミングが今ではない「アーカイブ」、対象外の「コールド」。これらのデータを蓄積して、営業が効率的にアプローチできるようにしました。

2.ヒアリング時のルールを決める
ふたつ目の仕組み化として、ヒアリング時のルールを定めました。インサイドセールスはインバウンドのお客様に対応するので、電話時にお客様の情報を詳しく知る必要があります。

そのため、「事前に何を調べておくべきなのか」「お客様から何を聞かないといけないのか」をルール化。聞いた内容のデータを取るようにしました。

3.新卒メンバー育成のため週報を提出する
3つ目の仕組み化は、新卒メンバーの週報提出。お客様からの質問がハイレベルになり、新卒メンバーが質問内容を十分に理解しきれていませんでした。そこで、自身の学びにつながった内容を週報に書き、アナログで知識を蓄積することにしたのです。

このように、仕組み化とアナログな方法を組み合わせた結果、アポ獲得率は昨年対比171%まで成長。営業のみでインサイドセールスをしていた時期と比べ、約1.7倍のアポイントが取れるようになりました。

【インサイドセールス立ち上げ2年目】チャネルを増やして、架電対象を拡大

アポの獲得数が増えてきたので、チームのメンバーが増え、マーケティング部門は合計4名に。人数が増えたため、電話をかける対象を増やすことが最初の課題でした。

しかし、今まで通り「比較・検討」フェーズのお客様を増やし続けることは、現実的ではありません。購買ファネルの下層も獲得コストが高くなるため、購買ファネルの上層のお客様にフォローをしました。

具体的には、資料請求チャネルに加え、セミナーやイベント、ホワイトペーパーのダウンロードを追加。チャネルを合計4つに増やし、電話をかける対象を増やしました。

架電の優先順位を決めようにもデータがないため、前回と同じ方法で、膨大な量のリストに電話を「かけきり」ました。

その結果、セミナーの20〜30%はアポイントにつながり、イベントやホワイトペーパーは振れ幅があることが判明。

これらのデータを踏まえて、架電の優先順位を「資料請求>セミナー>イベント(ホット)>ホワイトペーパー(ホット)>イベント(ウォーム)>ホワイトペーパー(ウォーム)」と決めました。その結果、順調にアポイントの数は増加したのです。

ハウスリストの掘り起こしで、費用対効果の問題を解決

次なる課題として、費用対効果の問題が出てきました。これまでのアプローチは、問い合わせ対応やホワイトペーパーなど、コストのかかるインバウンドに偏重。そこで、インバウンドへの依存から脱却するため、ハウスリストを掘り起こすことにしました。

ハウスリストマーケティングのポイントは、費用対効果が高いこと。

例えば、1500万円を使った施策の場合、すぐに100件のアポイントにつながると、アポイント単価は15万円です。

そこにハウスリストを使って20件新しく掘り起こし、アポイントを獲得できたら、獲得件数は120件になります。結果、アポイントの獲得単価は12.5万円に。

費用対効果を見ると、コストは27%削減。運用型広告で達成するのは不可能な数値のため、費用対効果向上のためのハウスリスト活用は、有効な施策といえるでしょう。

さて、シャノンには当時4万件のハウスリストがありました。自社のシステムで管理していたとはいえ、どう掘り起こすべきか分からない状態。加えて、メールを見てイベントに参加したり、資料請求をしたり、お客様の行動はさまざま。どのお客様にアプローチをするか、優先順位を決めきれませんでした。

そこで、これまでと同様、膨大なリストに対して電話を「かけきり」ました。そこで集まったデータから、資料請求者よりセミナー参加者の方がアポイント獲得率が高いことが判明。掘り起こしは、オフラインの接点を持つ人から行うことにしたのです。

その結果、アポイント獲得率は昨年対比1年目で171%、2年目で205%達成。掘り起こしにより獲得コストも低下したことで、インサイドセールスチームは社内でも高く評価されました。

新たな課題「組織の成長」の解決法

目標達成と同時に、組織の成長という新たな課題も発見。目の前の数値に追われるあまり、組織を成長させることが後回しになっていたのです。

そこで、経営陣と話し合い、インサイドセールスのあるべき姿を決めました。

具体的には、「数値管理」「教育」「資料などの武器」「ターゲット」という4つのカテゴリーごとにあるべき姿を列挙。優先順位をクォーターごとに分け、計画的に取り組んでいきました。

結果、すべてが成功したわけではありません。しかし、方向性を明確にしてスケジュールに落とし込むことで、組織を飛躍させられました。

インサイドセールスを巡る「量と質」の問題

インサイドセールスと「量と質」の問題は、切っても切れない関係にあります。量を取れば質が悪いと言われ、質を取れば量が少ないと言われ、量と質は二項対立になりやすい問題なのです。どちらを優先するべきか、悩む方も多いでしょう。

私は、インサイドセールスの評価を「量」で行うことをおすすめします。一生懸命取り組んでリードを獲得できても、その後営業に引き継ぐことにより、ゴールがどうなるのか見えなくなります。すると、メンバーは歯がゆい思いをすることに。

そこで、まずは量で評価をし、達成感を感じてもらう。そして、量が見えてきたタイミングで、質も評価に加える方法が最善だと思います。

アポ獲得以外のインサイドセールス導入のメリット

インサイドセールスの大きなメリットは、アポイントを獲得できる点。他にも、メリットといえる点が2つあります。

ひとつ目は、属性と履歴を把握し、キャラクターに沿ったコミュニケーションを取れること。メールのみのアプローチでは、実現が難しいでしょう。

ふたつ目は、タイミングがコントロールできること。例えば、営業の繁忙期にアポイントが取れそうな場合「来週お電話します」と伝え、時期を調整できるのです。

インサイドマーケティングには「データ管理」が必要

今回のお話のポイントは、以下の3つ。

① インサイドセールスとは「1to1マーケティング」
② 「実行力」と「仕組み力」は両方必要
③ 顧客に価値を届けるマーケティングに、インサイドセールスは必要不可欠

インサイドセールスに取り組むには、データ管理が必要不可欠です。インサイドセールス部門を立ち上げようと思っているなら、データ管理の効率化のため、シャノンマーケティングプラットフォームを活用いただければと思います。

ゆるりとさま

「継続率99%」、これはマネーフォワードクラウドシリーズなど年間数百本の動画を制作している株式会社ゆるりとで、動画制作受注後に依頼が継続された比率です。「動画を創って終わり」ではなく「動画を創るところがスタートライン」として、クライアントの動画マーケティングを支援しています。

BtoB動画の制作経験が豊富な株式会社ゆるりとの金田悠平さまより、BtoB動画マーケティングとBtoC動画マーケティングの違い、BtoB動画マーケティング動画を制作する上でのポイント、失敗・成功体験から得たヒントなどを語ってもらいました。

※この記事は、「SHANON BtoB Marketing Conference 2019」で発表された内容を再編したものです。

※2019年3月12日時点での内容です。

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2019年1月初旬に「企業と顧客を人とICTのチカラでつなぐ」というコーポレートメッセージを掲げた富士通コミュニケーションサービス株式会社(以下CSL)は、1月下旬にはパートナー企業であるシャノンとの業務提携を発表しました。

両社の業務提携には“利益を越えた目標を持って新たな価値を生んでいく”という想いが込められ、これを「共創」と呼んでいます。「共創」が目指す業務提携とはどんなものでしょうか?CSLの於久佳史様をお招きし、CSLが今取り組んでいることを各種事例を踏まえてご紹介いただきました。

※この記事は、「SHANON BtoB Marketing Conference 2019」で発表された内容を再編したものです。

※2019年3月12日時点での内容です

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動画でのプロモーションを行うBtoB企業が増える中、多くの企業に選ばれているタクシーデジタルサイネージ広告『Tokyo Prime』。従来のコンプレックスの広告が多く出稿されていたタクシーのイメージを一新し、快適な乗車空間を提供することを目指す株式会社IRISが提供しています。

イベントでは、株式会社IRISのSales Director神﨑嶺平さまに『Tokyo Prime』について、事例を交えてご紹介いただきました。

※この記事は、「SHANON BtoB Marketing Conference 2019」で発表された内容を再編したものです。

※数値等の情報は2019年3月12日時点での内容です。

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マーケットワン様

ランディングやコマーシャル、マーケティングリサーチなど、トピックが多岐にわたる「グローバルマーケティング」。自社の売り上げに直結するようなグローバルマーケティングを行うには、何が必要なのでしょうか。

ITや製造業のBtoBグローバルマーケティングを支援している、マーケットワン・ジャパンのシニアディレクター大橋慶太さまにお話しいただきました。本社主導のグローバルマーケティングにおいて必要な要素と、求められる能力について解説しています。

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リンクライン

従業員を45.5人以上雇用している企業には、全従業員のうち2.2%以上の割合で障がい者を雇用することが義務付けられています障がい者雇用の推進を任された人事担当者なら、”特例子会社”という選択肢を一度は目にするでしょう。

シャノンは、SHANON BtoB Marketing Conference 2019で、ご参加者様にステッカー入り石鹸をお配りします。石鹸の製造をお願いした株式会社リンクラインもまた、障がい者雇用の促進を目的に設立された特例子会社です。

25名の障がい者による手作業で作られた高品質石鹸は、オリジナルブランド、OEMともに引き合いが絶えません。

リンクラインは設立わずか5年で黒字転換するという異例の成長を見せた、障がい者雇用の成功事例としても注目されています。代表取締役の神原薫氏に、立ち上げの経緯や障がい者雇用に求められることを伺いました。

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リンク来院キャンディー

フルーツキャンディーバーを模した色とりどりの石鹸、『li’ili’i』(リィリィ)をご存知ですか?「インスタ映えする」と話題になり、都市部の雑貨店では入荷待ちが続出。シャノンがSHANON BtoB Marketing Conference 2019で、ご参加者様にお配りするステッカー入り石鹸も、『li’ili’i』の製造元である株式会社リンクラインに作ってもらいました。

障がい者雇用を目的に設立された「特例子会社」の事例としても注目を集めているリンクライン。大ヒット商品を生み出すまでには、障がい者スタッフの訓練や製品開発の試行錯誤がありました。

代表取締役の神原薫氏に、石鹸作りに込める想いを伺いました。

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インサイトフォース山口様

マーケターほど、役職や肩書が複雑多様な職業はないかもしれません。全体像の見えづらさから、理想と現実のギャップに悩む声をお聞きすることもしばしばです。

ある程度のキャリアを持ったプレイヤーの中にも、スキルや年収の先が見えないことに悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか?

そんなマーケターのキャリアの実態を赤裸々に説いた、山口義宏さんの新著「マーケティングの仕事と年収のリアル」が話題になっています。

「年収をあげるにはどうしたらいいの?」
「キャリアに対する閉塞感を打開するためにはどうしたらいいの?」

そんな疑問を解消するヒントを得るために、イベントに先駆け、マーケターのキャリアについての考え方を山口さんに伺いました。

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2018年11月13日(火)、NPO支援サービス展示会「 BUSINESS to NPO World 2018 <秋> 」が開催され、弊社からもブース出展させていただきました。

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