アメリカ・ボストンに本社を置くMARKETONE INTERNATIONAL社の日本法人、マーケットワン・ジャパン。現在、BtoBマーケティングの業界において注目されている「MA（マーケティングオートメーション）ツール」の導入支援や、営業機会の創出を目的にした組織「デマンドセンター」の構築など、最先端のソリューションで企業のマーケティング改革をサポートしています。
今回はマーケットワン・ジャパンの代表を務める山田理英子氏にインタビュー。マーケティング発祥の地であるアメリカの最新事情と共に、日本が今後目指すべき未来像が見えてきました。
「デジタル×アナログ」：デジタル全盛のいまだから知るべきマーケティング戦略とは
2018年5月24日
デジタルマーケティングの出現は、オフラインでリーチすることができない顧客に接触することを可能にし、マーケティングの幅を大きく広げました。
また、データを活用したターゲティングなど、ユーザーに合わせたプロモーションを効率的に行うことを実現したのも事実です。
しかしデジタルマーケティングだけでは限界が見えてきた……そんな悩みを抱える方も少なくありません。
予算の無駄遣いを防いでで広告効果をあげる、アドフラウド(広告詐欺)対策とは
2018年3月28日
電通、インテグラル・アド・サイエンス社、Momentum社、電通デジタル、株式会社サイバー・コミュニケーションズらが参画する、日本におけるアドベリフィケーション問題の現状把握と具体的な対策の研究をする「アドベリフィケーション推進協議会」の調査レポート1によると、日本と主要各国のプログラマティック広告取引におけるアドフラウド（広告詐欺）の割合は9％前後となっています。
Webマーケティングに関わる予算が増えている昨今、アドフラウドは無視できない存在になってきています。今回、株式会社 Phybbit（フィビット）代表取締役 大月 聡子氏に、アドフラウドの現状と対策についてお話を伺いました。
2010年に創業、経費精算・管理クラウド「Concur Expense」の販売を開始し、現在、国内売上シェア No.1を誇る株式会社コンカー。「どれを使っても同じ」と思われがちなこの領域で、コンカーはマーケティングとPRをうまく活用し、順調な成長を続けています。
今回はコンカーのマーケティング・PR戦略を株式会社コンカー マーケティング本部 本部長の柿野 拓氏にお伺いしました。
『Webマーケティング』は、マーケティングに関わっている担当者であれば、平均点を採ることができるレベルの知識がある方が多いと思います。しかし『アプリマーケティング』については、まだアプリマーケットが立ち上がっていないこともあり、マーケターの中でも情報格差が大きい分野のようです。
今回取材をしたRepro株式会社は、アプリ解析・マーケティングツール『Repro』の提供を軸に、アプリの企画・戦略コンサルティング、アプリマーケティング支援など、モバイルアプリを成功させるためのソリューションをワンストップで提供している企業です。アプリ業界で認知や導入数を増やしていくためにどのようなマーケティング活動をしているのか、Repro株式会社マーケティングチーム マネージャーの 伊藤直樹氏に話を伺いました。
クラウドサービスの比較ができる『ボクシル』という比較メディアをご存知でしょうか。勤怠管理や営業・顧客管理など、さまざまな業務を効率化するクラウドサービスを掲載し、サービス提供企業と顧客のマッチングを図ります。
運営しているのは、2014年6月に設立されたスマートキャンプ株式会社。同社は、ビジネスメディア『BOXILマガジン』『ビヨンド』なども運営し、現在『BOXIL』は月間250万PVのサイトに成長しました。
今回は代表取締役 古橋智史氏に、サービスのマーケティングやチーム体制について、今後の展開について、お話を伺いました。
世界で1億ダウンロード超！王道を突き進むメルカリのマーケティングチーム
2018年2月27日
メルカリは、世界で1億ダウンロードを越えるフリマアプリです。
メルカリの登場までは、CtoCで不用品が売り買いができるインターネットサービスは、『ヤフオク！』一強だったかと思います。2013年、突如現れたメルカリはユーザーの心をわしづかみにし、爆発的に広がっていきました。
メルカリは、どのようにしてユーザー数を増やし、ユーザーのアクティブさを保っているのか。今回、株式会社メルカリ マーケティンググループ シニアマーケティング スペシャリスト 細野 文子氏（トップ写真左）、丹下 恵里氏（トップ写真右）に話を伺いました。
日本最大級の法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」を運営する、弁護士ドットコム株式会社は2005年に設立し、2014年12月にマザーズに上場。上場をきっかけに、新たな事業として、2015年10月にウェブ完結型のクラウド契約サービス「クラウドサイン」をリリースしました。
日本では「契約締結は、紙とハンコで行うもの」という考えが主流でしたが、現在では契約を全てクラウドで完結させるサービスが徐々に広まっています。これまでの商慣習を変えてしまうサービスはどのようにして生まれ、広がっていったのでしょうか。
今回お話を伺った方は、過去に法律事務所で契約書交渉や法的アドバイスをする弁護士だった経歴を持つ、弁護士ドットコム株式会社 クラウドサイン事業部長 橘 大地氏です。
インターネットを中心に古本の買取・販売事業を手がけるバリューブックス。古本と寄付を掛け合わせた「チャリボン」事業や、販売できなかった本を施設などに贈る「ブックギフトプロジェクト」などのプロジェクトを進行しつつ、2014年には長野県上田市に「NABO」という実店舗もオープンさせました。
多角的な事業を展開しているバリューブックスに注目したのは、本を集めるためにどのような仕組みを作っているのかが気になったから。どのようなマーケティング手法を取り入れているのでしょうか？ 取締役の中村和義さん（右）とマーケティング担当の飯田光平さん（左）にお話を伺いました。
10万人が利用するヒートマップツール「Ptengine」、フリーミアムモデルの今
2018年1月19日
一部の機能やサービスを無料で提供し、一定の機能・量以上の利用を希望する方には有償で提供する、フリーミアムのビジネスモデルを採用している、株式会社 Ptmindのヒートマップ機能付きアクセス解析ツールであるPtengine（ピーティーエンジン）。
フリーミアムは、2009年にクリス・アンダーソンの著書「Free 〈無料〉からお金を生みだす新戦略」が大ヒットしたことで、一気に広がりました。
無料で使える機能やサービスがあるため、ユーザー数を増やしやすいというのが大きなメリットですが、無料だからと言って簡単にユーザーが増えるわけではありません。広がるきっかけとなる仕掛けや、口コミしたくなる良質なサービスであることがセットと言えます。
今回、Ptengineはどのようにしてユーザー数を獲得していくことができたのか、さまざまな失敗事例なども交えながら、株式会社 Ptmind 共同創業者 マーケティング＆PR部 部長 小原 良太郎氏にお話を伺いました。
